サステナビリティマネジメント

サステナビリティの考え方

サステナビリティ重要課題
(統合新会社としてのマテリアリティ)

当社グループは、パーパス「化学の力で社会を変える」のもと、技術や事業を通じて社会課題を解決し、社会に価値を提供することで、企業グループとしての持続的な成長と企業価値の向上を目指しています。
2022年2月には、2023年に設立する統合新会社として新たな体制で取り組むサステナビリティ重要課題(統合新会社としてのマテリアリティ)を特定しました。
私たちが化学の力で実現したい社会像として、「人々の豊かな暮らし・社会」「高度循環型社会の実現」「カーボンニュートラルへの貢献」を想定しています。マテリアリティは、この「化学の力で実現したい社会像」と長期ビジョンの実現に資するものとしました。



3つのマテリアリティには、以下のような思いが込められています。

  • 1.イノベーションと事業を通じた競争力向上と社会的価値創造
    • 社会解決課題に向けた社内外の共創によりさらなるイノベーションを推進し、ワールドクラスの事業競争力と収益力を併せ持つ、持続可能なグローバル社会に貢献する会社になること
  • 2.責任ある事業運営による信頼の醸成
    • 製品ライフサイクル全体の環境負荷を低減し、自然環境への負の影響を限定すること
    • 当社グループに関わるすべての人が安全・安心に働ける職場環境を整備すること
    • 顧客価値を最大化する高い品質を安定的に提供すること
  • 3.自律的・創造的な人材の活躍と文化醸成
    • 多様性と高い倫理観に支えられた組織文化を醸成し、自律的なプロフェッショナル人材が活躍する組織になること

今後、マテリアリティをベースとする個別のKPIを設定し、その実現のための取り組みを確定していきます。

■ マテリアリティ検討のステップ

  • Step.1 課題(テーマ)の抽出
    • GRI、SASB、SDGsなどのサステナビリティガイドライン、およびパーパス・バリュー・長期ビジョンなど当社経営戦略から重視すべき社会・環境課題から課題(テーマ)を抽出
  • Step.2 自社・ステークホルダーの重要度の観点で優先順位づけ
    • 当社の長期的な提供価値を経営陣で議論し、抽出したテーマを優先順位づけ(これにより、「責任ある事業運営による信頼の醸成」「イノベーションと事業を通じた競争力向上と社会的価値創造」「自立的・創造的な人材の活躍と文化醸成」をマテリアリティと特定)
  • Step.3 妥当性の確認、KPIおよび取り組みの設定(今後の予定)
    • ステークホルダーとのダイアログ
    • 個別のKPIを設定し、その実現のための取り組みを決定
    • 取締役会での議論

    これまでのマテリアリティ

    2015年に特定したマテリアリティは以下の通りです。
    なお、2022年まではこのマテリアリティに基づき取り組みを推進、実績を公表する予定です。

    中核課題中長期方針マテリアリティ
    事業活動を通じた
    SDGs貢献
    当社グループが有する製品・技術・サービスを効果的に活用して、豊かさと持続性の調和した社会の創造に貢献します。
    ・SDGs視点での研究開発推進
    ・事業活動を通じたSDGs貢献のモニタリングと公表
    ◦製品・技術・サービスの提供
    ◦必要不可欠なサービスへのアクセス
    ◦消費者の安全衛生の保護
    ◦コミュニティへの参画
    環境課題への
    取り組み
    「つくる責任、つかう責任」を強く意識したレスポンシブル・ケア活動を通じて、地球規模の環境課題解決に貢献します。
    ・GHG排出量の削減
    ・廃棄物削減のため3Rの推進
    ・化学物質排出量の削減
    ◦汚染予防
    ◦持続可能な資源利用
    ◦気候変動への対応
    持続可能な人材、
    労働環境づくり
    会社と共に成長し、持続可能な社会に貢献する多様な人材を育成するとともに、一人ひとりが健康で、安心して働ける企業風土をつくります。
    ・人材の育成・成長支援
    ・ダイバーシティの推進
    ◦人材育成・訓練
    ◦労働条件・環境の整備
    ◦設備安全
    ◦労働安全衛生
    ◦企業倫理の徹底
    ◦知的財産権の尊重
    ◦意思決定のプロセス・構造
    2021年のマテリアリティの実績は2022年7月末に公表予定です。

      

    CSR方針

    当社グループは、2019年に下記の「昭和電工グループCSR方針」を定めました。今後、2023年の昭和電工と昭和電工マテリアルズの統合新会社設立をふまえ、方針を見直す予定です。


    サステナビリティ推進体制

    当社グループのサステナビリティについて、グループCEOが総括、グループCSOが推進責任を担い、経営陣、コーポレート部門、事業部・事業所、グループ会社が一体となって組織横断プロジェクトや社内連携を推進しています。サステナビリティに関する方針や計画を始めとする、重要事項については経営会議で審議・決定の上、取締役会に付議・報告される体制としています。
    また、2022年からサステナビリティ推進会議体制を一新しました。月に1回、CEOを含むグループCXO(最高責任者)が集まり、中長期のサステナビリティ戦略やマテリアリティ、ステークホルダーとのエンゲージメントなどについてディスカッションする場としています。

     

    今後に向けて
    当社は2023年に昭和電工マテリアルズ(旧 日立化成)と法人格を統合します。
    今後の統合に向けたサステナビリティへの取り組みは「昭和電工レポート2021」でご紹介していますので、合わせてぜひご覧ください。
        

     

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